平成22年度以降の計画
■ 1.経済グループが強調したいのは以下の2点である。
① 東京農業大学がこれまでに形成した海外の基盤の上で、新しい衛星技術を使った研究を進めていること。
② 環境のみならず経済分野についても広く情報技術の活用を志向していること。
■ 2.今年度は以下の計画を着実に進めている。
・ 中国農産物の調査と経済データの取りまとめ（中国農業大学・吉林省農業科学研究院）
・ ベトナムのコメの調査と収穫データ等の収集（メコンコメ研究所）
・ 韓国農産物の調査と経済データの取りまとめ（慶北大学校）
・ ベトナムの経済データ調査と農産物データの収集（ハノイ農業大学・ベトナム国家大学）
・ 台湾の農地・農産物データの収集（中興大学）
・ フィリピンのコメの調査と収穫データ等の収集（フィリピン大学）
平成21年度までの成果
経済・社会グループでは地球温暖化が経済・社会に与える影響について海外のパートナー(下記参照)とともに研究を進めている。具体的には経済の視点から東アジアおよび東南アジアの稲作について研究し、地球温暖化が農産物に及ぼす影響を探求する。研究にあたって、ベトナムのメコンデルタ地域などのモデル地域を選定し、コメの収量モデル、作付パターンの自動分類、計量経済モデル等の開発を行っている。現在、現地データの収集と調査を進めており、本年度までに対象地域の特定をしている。
① ベトナム
ハノイ農業大学（ベトナム：ヴィン教授）
メコンデルタコメ研究所（グエン・スアン・ライ副所長）
② 韓国
慶北大学校（金 忠実 教授）
③ 中国
中国農業大学（安 玉発 教授、馬 俊英 教授）
吉林省農業科学院（曹 鉄華 博士）
④ フィリピン
フィリピン大学ロスバニョス校（ロイダ教授、バンタイヤン教授）
⑤ 台湾
国立中興大学（申 雍 教授）
